名古屋大学 内海先生のSDGs｜紛争に苦しむ途上国の教育を支える研究
名古屋大学大学院国際開発研究科の内海先生は、主に途上国において紛争が教育に与える影響や紛争下・紛争後社会での教育に関する課題解決のための研究を行なっています。主にSDGsも目標4「質の高い教育をみんなに」と深くつながっている研究ですが、その他の目標とも包括的に関連する研究になっています。
今回は、内海先生の研究の具体的な内容や課題、SDGsとの関連や教育への想いについて伺いました。
紛争と教育について考える内海先生の研究
〔東ティモール 海外研修授業〕
内海先生の研究は、紛争と教育についてです。東ティモールなどのさまざまな途上国で研究をされています。内海先生の研究とは具体的にどのようなものなのでしょうか。
ここでは、内海先生の研究内容や今後の課題についてお聞きしました。
紛争と教育の関連について研究
───本日はよろしくお願いいたします。まずは、内海先生の研究内容について教えてください。
内海先生 名古屋大学大学院国際開発研究科の准教授を務めております、内海悠二と申します。
紛争が起こると、紛争地周辺もしくは国全体における、子どもたちの教育への影響が避けられません。学校に行けなくなることで教育そのものを受けられないこともありますし、学校に行けたとしても教育の質がどうしても落ちてしまうからです。そうした問題を何とかしたいというのが、私の研究のコアな部分です。
───問題の解決を図るにあたって、どのような手法で研究されているのでしょうか？
内海先生 子どもたちが学校に行けないことや、教育の質が落ちてしまうのはどこに問題があるのかという因果関係を、かなり大規模なデータを使って推定しています。また、それを防ぐためには地域社会や学校の先生がどういったことを行えば良いのか、また、どのように回復させるのが一番良いのかというレジリエンスの部分の研究も行っています。
───大規模なデータを集めているとのことですが、どのようなデータを主に集めていらっしゃるのですか？
内海先生 どこでどういった紛争が起こっているのかというデータは世界中の大学でさまざまな研究がされており、最近ではGIS(地理情報システム)を利用して、ピンポイントなデータの取得も可能になりました。そういったデータを利用して、紛争が発生した場所と10km圏内や100km圏内といった広大な範囲の両者における教育状況の変化を分析しています。
またGISとは別に、国や国際機関が行っている社会調査データもあります。これは例えば、どれだけの子どもが学校に行けているのか、あるいは途中で退学してしまった子どもは何人いるのかなどといった情報を、何万人という規模で取得しているものです。これらのデータを組み合わせることで、統計分析を利用した研究も行っています。
東ティモールの長期的な変化を分析
〔東ティモール 研究調査での地方小学校訪問〕
───東ティモールの紛争と教育の関連について研究されていると伺っています。こちらではどういった内容の研究をされているのですか？
内海先生 東ティモールは1999年の紛争を経て独立し、その後発展しようとしている国です。東ティモールの教育省では、2005年くらいから教育適齢年齢の子どもたち全員の情報を取得してデータベースに入れています。毎年全員分を取っているため、2020年まで延べ100万人から150万人ほどのデータが保存されてきました。
このデータには、子どもひとりずつの「進級した」「留年した」「退学した」「病気になって学校に通えなくなった」といった情報が入っています。私の研究では、東ティモールの紛争後の社会において、子どもたちの教育状況について長期的にどのような変化が起こってきたかを分析しています。
───具体的にはどういった変化について分析されているのでしょうか？
内海先生 「就学できたか、できなかったか」「就学した後にどの学年まで生存できたか」という生存率などを分析しています。紛争が激しかった地域とそうではなかった地域で、長期に渡る紛争後のパターンが分かれるため、そういったデータを見ながらどのような影響があるのかをまず知ることから始めています。
地域社会の教育への理解が重要
〔東ティモール 海外研修授業〕
───分析から見えてきたことには、どのようなことがありますか？
内海先生 紛争が激しければ激しいほど、長期に渡って就学率や教育の質が落ちることが実証されています。また、そういった問題の防止には、地域社会がどれだけ教育について考えているかが大きく影響してくるという結果も得られています。
親や地域住民が壊れた学校を自ら建て直したり、登下校の安全を確保するために見守りしたりといった姿は、教育が重要なものであるという認識が地域社会全体に浸透している場合に見られる傾向です。さらに別の国家の話にはなりますが、紛争が深刻な地域では、反政府グループなどの自分たちに危害を及ぼす可能性があるグループに「教育だけはさせてほしい」という交渉を自分たちで行った例も報告されています。こうした行動は、中央政府が国全体に対して行う政策とは全く別の視点や軸で行われており、地域社会自らが教育を守ることがとても効果があると実証的にわかってきています。
紛争による地域格差が生じている
〔東ティモール 研究調査での地方小学校訪問〕
───地域社会の教育に対する認識によって、そんなに大きな違いが生まれるのですね。他にも、東ティモールならではの違いのようなものはありますか？
内海先生 東ティモールでは独立紛争が起こった際、戦いに貢献した地域と、貢献できなかった地域がありました。決して明言されているわけではありませんが、貢献した地域の方が紛争後にさまざまな面で優遇されているのではとささやかれています。教育に関しては、わかりやすいところでは資金の優遇、わかりにくいところでは先生の配置の優遇です。こういった優遇があると、長期的に見た場合に学んだ地域によって教育の格差が生まれてしまいます。
こうした問題を明確に実証するのは難しいことですが、何かパターンのようなものがあるのではないかと推測しました。量的に分析するのは限界があったのですが、現地に行ってインタビューしてみるとさまざまな原因が見えてきました。こうした長期に渡る教育格差は、東ティモールに限らずさまざまな国で起こっています。
途上国では親の意識の希薄さも課題
───住んでいる地域によってそれほど大きな格差が生じるというのは、日本で暮らしている私たちにはなかなか想像できませんね。
内海先生 日本では教育が重要であることは共通の考えとして浸透しています。しかし途上国ではそもそも親が全く教育を受けていない場合も多く、教育を受けても受けなくても、人生はそこまで変わらないと考える人が多いのが実情です。学校に行くくらいなら家の仕事を手伝ってほしいと考えるような大人が大多数を占める国も少なくありません。
政府や国際機関が、子どもたちだけではなくて親に対しても、教育が重要であることを普及させる活動を行っていることは多いです。しかし村などの小さな単位では、場所によってとても教育熱心な地域とそうではない地域に分かれることもあるため、紛争が起こった際にそうした地域性が大きな影響を及ぼすこともあります。
データの不正確さにより研究が困難に
〔東ティモール 海外研修授業〕
───たしかに、日本では教育の大切さは誰もが理解していることですよね。では、途上国で研究を行うことには、どのような難しさがありますか？
内海先生 東ティモールの場合、教育に関する大きなデータは今のところ紙ベースで取得しています。首都にある教育省で生徒の名前が入った調査票を大量に印刷し、それを各県の教育局に送り、各学校に仕分けされて運ばれます。そして各学校で記入された調査票を逆の順に首都まで送り返すという手順です。
この調査票はバイクなどで運ぶこともあり道路の状態も良くないため、途中で事故が起こって紙が散らばり、拾い集めて運ぶといったことがままあります。さらに教育省のパソコンでデータベースに打ち込むのには、かなりの時間を要します。こうした経緯を辿ることで、データの正確性が失われてしまうのです。
そのため、それぞれの子どもについて、小学校に入学してから高校を卒業するまでを追跡するデータの正確性などの観点において、途上国での研究は難しくなります。近年、証拠に基づく政策を行うことが重要になってきていており、ここでいう証拠というのはデータを客観的に見て何が一番良いのかを考えるというものです。しかし、東ティモールのような途上国では、元になるデータが正確ではないことで難しくなってしまうという課題を抱えています。
ジレンマが問題を悪化させる
〔海外研修授業 東ティモール国立大学学長（当時）と〕
───紙で集めたデータでは、正確性を担保するのは難しそうですね。他にも東ティモールでの課題にはどのようなことがあるとお考えですか？
内海先生 東ティモールはとても素朴な感じがする国です。私は2013年ころからしばらく住んでいましたが、最近行ったときにもあまり変わりがなく、発展している雰囲気を感じませんでした。また、岩手県ほどの大きさで国のほとんどを山に囲まれているため、コーヒーが少し有名な程度しか産業がなく、日本では大昔に行われていたような農業がいまだに行われているような状況です。
しかし、携帯電話の普及に伴いインターネットの利用率が上がったことにより、国民が世界とのギャップに気づき始めました。他の国はとても発展しているのに、自分の国は発展していないということをかなり身近に感じ始めているのです。また、もっと良い暮らしがしたいのに良い就職口がないため働くことができない状況が続き、失業率もかなり高くなっています。こういったジレンマを抱えていることが、ゆくゆくは治安の悪化などにつながる可能性があると考えています。
内海先生の研究とSDGsとの関連
〔スリランカ 教育データ入力調査〕
内海先生の研究は主に教育に関するものであるため、SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」に関連しています。また、それ以外にもいくつかの目標と包括的に関連しており、SDGsに多大な貢献をしています。ここでは、内海先生の研究とSDGsとの具体的な関連について伺います。
質にシフトすることで格差が生まれることもある
───ここからは、SDGsのお話を伺っていきます。内海先生の研究はSDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」に直結するものだと思います。こちらの目標における内海先生のお考えを聞かせていただけますか？
内海先生 SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」は文言としてはかなり長く、さまざまな価値観が中に詰まっているため議論されることが多い目標です。そもそもの教育の目標というものは1990年から存在しており、2000年のMDGs等で教育の目標がまた議論され、2015年のSDGsで現在の形になりました。
SDGs採択前は、どちらかというと「みんなに教育を」という教育へのアクセスが焦点でしたが、SDGs採択後は「質の高い教育を」という教育の質に焦点がシフトしてきています。
教育のアクセスに関しては1990年から始まった目標の下でかなり改善されていたのですが、今度は学校でしっかりと学べていないという問題が浮上したため、SDGsでは質の高い教育に焦点が当てられることになりました。
しかし紛争が起こると、学校に行くこと自体がそもそもできなくなる状況がいまだに多く、世界全体で見ると約2億人の子どもがそういった難しい状況にあると言われています。学校に行けない子どもがこんなにいる中、SDGsによって教育の質に焦点がシフトしていくことで「みんなに」の部分が取り残され始めてしまいました。
また、学校に行ける子どもは質の高い教育を受けられるけれど、紛争などの理由で学校に行けない子どもはそもそも教育を受けることができず、教育の質の部分でも格差が生まれてしまいます。こうした格差は義務教育満了後の進路や人生のキャリアにおいても影響を及ぼし、結局不公平になり得るのです。こうした格差の部分を忘れてはいけないと、この研究をしているとよく考えます。
ジェンダーや貧困の問題も教育に影響する
〔アフガニスタン 国連勤務時〕
───世界全体を一括りで論じてしまうと、途上国が取り残されてしまいかねませんね。他の目標との関わりはどうでしょうか？
内海先生 目標5「ジェンダー平等を実現しよう」も、教育と関係が深い目標になっています。世界全体で見ると、どうしても女子の教育が遅れがちになる傾向が強いからです。例えば紛争が起きている地域では、男子には少年兵などの問題がありますが、一方女子は、紛争の被害が地域にまで及んでいなくても親が危険を考慮して学校に行かせないなどといったことが多く見られ、女子に不利に働くパターンが男子よりも多いのです。
また途上国では、男子には外で働いて良い賃金をもらってもらいたいため、親が積極的に教育を受けさせます。しかし女子は、家の仕事を手伝ってもらいたいと考える親が多い傾向にあるため、親はどうしても教育に対して消極的になってしまうのです。こうしたジェンダー問題は、教育開発で必ず最初に見る視点でもあるため、SDGsの目標5は私の研究と深いつながりがある目標だと考えています。
───教育とも貧困ともつながっている問題ですね。SDGsは包括的に考えなければならないと再認識させられます。目標1「貧困をなくそう」とも関連が強そうです。
内海先生 極度の貧困に陥っている地域や家庭では、教育は二の次になります。そして教育を受けなかったことは生涯続く不利な状況を生み、子どもや孫の世代にも貧困が引き継がれていく「貧困の連鎖」を引き起こすのです。もちろん教育が貧困の連鎖を解く鍵にもなるのですが、実際には親と子どもの２世代だけを見るとまだまだ貧困に陥っている家庭の子どもの教育年数が低いのが現状です。教育と貧困が密接に関わっているという点で、私の研究とも関連している問題だといえます。
違う視点を持った留学生から得られる気づき
〔比較教育学会 発表の様子〕
───内海先生が所属していらっしゃいます国際開発研究課では、留学生が7割を占めていると伺っています。留学生が多いことで、研究にどのようなメリットがあるとお考えですか？
内海先生 特に途上国からの留学生が多く、それぞれに多様な価値観を持っているため私たちにさまざまな気づきをもたらしてくれます。大学の授業では、世界に存在する課題に対しての理論や実務的な活動についての講義は基本的に同じ方向を向いた議論になりがちです。しかし、学生たちとのディスカッションでは様々な視点から議論がおこなわれます。
日本における貧富の差も近年言及されていますが、途上国からの留学生が経験してきたのは私たちの想像をはるかに超える状況であることが少なくありません。基本的に大学院まで来ることができる学生は、それなりに高い社会的地位にある家庭で育っていることが多いです。しかしストリートチルドレンを目の当たりにしたり、設備もほとんどない学校で学ぶ子どもたちを見てきたりして、同じ国なのになぜ彼らが自分と違うのかなどを真剣に考えながら生きてきた学生たちであるため、私たちとは全く違う視点を持っています。議論をしていても「そうじゃありません」とはっきり言われることもあるため、私にとっても他の学生にとっても気づきや大きな意味をもたらしてくれる存在です。
実体験を聞くことで現実味のある気づきを得られる
───違う視点や価値観を知ることができるのは、たしかに大きなメリットですね。どういった国からの留学生が多いのですか？
内海先生 私が受け持っている学生には、アフガニスタンや東ティモール、ミャンマー、パキスタン、ブータン、インドネシア、アメリカ、中国などからの留学生がいます。例えばあるアフガニスタンからの留学生である女性は、元々学校の先生をしていました。アフガニスタンでは国家公務員として学校で働いていたのですが、アフガニスタンの政府が転覆してタリバンが政権を握ったことにより、女子の教育は基本的に小学校までと決められてしまったのです。そもそもの雇い先である政府がなくなってしまったこともあり、彼女は教員の職を失ってしまいました。努力を重ねた結果、日本に留学することができているという状況です。
アフガニスタンからの留学生の話として共通しているのは、やはりタリバンの政策が良くないものであるということ。しかし、ただ政策が良くないというだけではなく、人権侵害の問題を強く訴えています。実体験を聞かせてもらうと、私たちが考えているようなレベルのものではなく、彼女たちの失望感は想像を遥かに超えるものでした。女子だけがまともに教育を受けられないと国の政策で決まってしまったことは、想像を絶する喪失感を生んでいるのです。
また、教育に限ったことではありませんが、国際社会がだんだんとアフガニスタンの支援から離れていっている状況において、一刻の猶予もない人たちはSDGsの期限である2030年まで待っていられない、まずは現実を見てほしいと訴えています。こうした実体験を聞いて自分たちに何ができるのかを考えても、瞬間的には変えられないことを現実味を持って感じています。
これからのSDGsに必要なもの
〔東ティモール オンラインデータ収集構築ワークショップ〕
現地での経験や留学生からの気づきによってさまざまな視点を持っている内海先生は、今後のSDGsにはどのようなことが必要だと考えているのでしょうか。ここでは、内海先生が考えるSDGsの課題についてお聞きします。
今後のSDGsには複合的な観点が重要
───SDGsの期限である2030年は、もうすぐそこまで迫っています。今後、さらに加速して取り組みを進めるためには、どのようなことが必要だとお考えですか？
内海先生 SDGsには17の目標があり、国際機関や各国の支援は目標ごとに考えて行われています。例えば、教育なら教育、貧困なら貧困とそれぞれについて支援や政策を行いますが、もう少し複合的に物事を考えていかなければ不効率になってしまい、解決は難しくなってしまいます。今後のSDGsの方向性としては、各目標について独立して取り組むのではなく、複合的な観点から取り組む形にしていく必要性があるのではないでしょうか。
また、技術の発展が進み、特に最近ではAIやデジタル技術全体が普及しています。AIやデジタル技術は学校に行けない子どもの教育にも使うことができますが、インターネットが普及していない地域もまだまだ多いため、世界全体で見るとさらに格差が広がるという問題も考えなければなりません。
さらにコロナ禍では、先進国と途上国の双方で教育が受けられない状況が続きました。こうしたパンデミックだけではなく、災害や紛争も今後起こり続けるだろうと予想されます。パンデミックや災害、紛争についてどのように考えていくかは、とても重要な視点だと考えています。
───SDGsは包括的な目標であるからこそ、複合的に考えて取り組むことが必要なのかもしれませんね。他にも何か、大切だと考えていることはありますか？
内海先生 「持続可能な開発目標」であるSDGsはとても良いと思います。しかし持続可能という概念は、社会科学を専攻している私たちからすると、ものの見方は人によって違うという前提の上に成り立つものです。国や文化における価値観の違いや個人の経験の違いを理解しなければ、世界全体がひとつになって目標に向かっていくことはできません。それは別に同じ価値観になれと言っているわけではなく、違う価値観を理解することが重要だということです。
大切なのは想像力と考えること
〔東ティモール 小学校の校庭〕
───最後に、読者の皆さんへのメッセージをお願いします。
内海先生 私の研究はデータが中心になっているものですが、データには感情や価値観の違いなどはあまり表れないため、読み解くのは簡単ではありません。私は、紛争中の国の国際機関で働いていたことがきっかけで今の研究を始めました。しかし私は休暇になると日本に帰って美味しいものをたくさん食べ、リフレッシュして現地に戻ります。そして現地に戻り、そこで苦しんでいる人たちを見ると「彼らから自分はどう見られているのだろう」「彼らは日常でどのようなことを考えているのだろう」と思考を巡らせます。
それを悲観的に見ることもあれば、自分が思うほど彼らは悲観的に考えていないのではないかと思うこともあるなどさまざまな思考パターンがありますが、そういったことを想像できるということが重要です。自分が研究する際も、彼ら一人ひとりがどのようなことを考えているのか、どういった現実を見ながら教育について考えているのかを想像しながら考えています。
その後実際にその国に行ったときに彼ら自身の言葉を聞くと、改めて気づきが得られます。そして、こうした気付きがSDGsの目標を達成するためには重要です。これが実現すれば紛争もなくなって誰もが質の高い教育を受けられるようになるのではないでしょうか。現実はそんな簡単なものでないことは理解していますが、一つの事象に対して他の人はどのように考え、何を思うのか、それはなぜなのか、といったことを一人でも多くの方に考えてもらえたら嬉しいです。
───本日は貴重なお話をありがとうございました。
全ての人が質の高い教育を受けられる世界を目指して
内海先生の研究は、さまざまな視点から途上国の教育について考える素晴らしいものだと感じました。また、現地での経験や留学生からの気づきによって新たな視点を得た内海先生のお話は、想像することの大切さや異なる価値観を理解することの必要性など、新たな気づきを私たちに与えてくれるものでした。
考えることや理解すること、想像することの大切さに気づく人が増えていけば、SDGsが目指す世界もきっと実現できるのではないでしょうか。今後も内海先生の研究には期待せずにはいられませんね。
内海先生の研究についてもっと詳しく知りたい人は、ぜひホームページを覗いてみてはいかがでしょうか。
▼名古屋大学 大学院国際開発研究科のホームページはこちら
名古屋大学大学院国際開発研究科
▼内海先生について、詳しくはこちら
研究者詳細 – 内海 悠二
身近なアイデアを循環させて、地球の未来をつなげていきましょう。皆さんと一緒に取り組んでいけたら幸いです。
